【保存版】人工妊娠中絶の基礎知識!にんしんSOSのご紹介も

【保存版】人工妊娠中絶の基礎知識!にんしんSOSのご紹介も

「生理が来ないけれど、妊娠しているのかな?」「妊娠したけれど、わたしには育てることができない。」など、妊娠に関わるお悩みを抱えている方も少なくないでしょう。

そこで今回は、人工妊娠中絶の基礎知識をお届けします。

あわせて妊娠にまつわる相談ができる「にんしんSOS」をご紹介!

妊娠に関わるお悩みを抱えていらっしゃる方、ぜひ参考にしてください。

人工妊娠中絶とは

人工妊娠中絶とは人工的な方法で妊娠を中断すること。

日本では1年間に16万件以上の人工妊娠中絶がおこなわれています。

ただし人工妊娠中絶は必ずできるとは限りません。

日本では母体保護法が定められており、人工妊娠中絶をおこなうためには条件を満たす必要があります。

母体保護法とは

母体保護法とは母性の生命や健康を保護するための決まりごとです。

母体保護法により人工妊娠中絶は、一定の条件を満たした場合に限り認められます。

人工妊娠中絶が認められるケースは、主に下記の3つの場合です。

  • 母体の健康状態を踏まえて妊娠の継続や分娩ができない場合
  • 経済的な状況で妊娠の継続や分娩ができない場合
  • 暴行や脅迫などによって性交に抵抗や拒絶ができなかった場合

こちらの3つのような場合に限り、人工妊娠中絶は認められます。

また人工妊娠中絶ができる医療機関は限られており、「母体保護法指定医」が在籍する場合に限り手術可能です。

人工妊娠中絶ができる時期

人工妊娠中絶ができる時期は、妊娠22週未満(妊娠21週と6日まで)

母体への影響や倫理的な観点により、母体保護法で定められています。

また人工妊娠中絶をおこなう場合、妊娠6週から9週までが最適な時期です

妊娠10週を超えてしまうと胎児はどんどん成長し、成長にともなって手術の難易度があがってしまうといわれています。

また日本で人工妊娠中絶をおこなう場合、妊娠12週を超えてしまうと死産届が必要です

そのため妊娠11週までに人工妊娠中絶をおこなう方が大半だといわれています。

妊娠週の数え方

妊娠週は最後に生理が来た日を基準として決まります。

最後の生理の週が妊娠0週目です。

生理が1週間遅れて妊娠に気づいた場合、およそ5週目といえます。

妊娠の可能性も踏まえ、生理日は把握しておきましょう。

人工妊娠中絶に必要な書類

人工妊娠中絶をする場合、複数の書類が必要になります。

たとえば人工妊娠中絶の同意書や身元の確認ができる書類(免許証や保険証)などです。

また未成年の場合、保護者の同意書が必要になります。

同意書は人工妊娠中絶を受ける本人とパートナーのサインが必要であることが一般的。

ただしパートナーと連絡がとれない場合やパートナーがわからない場合など、特別な場合は本人のサインのみで手術を受けられます。

人工妊娠中絶の費用

人工妊娠中絶の費用は保険適用ではありません

そのため費用は全額自己負担です。

妊娠11週と6日までの場合、日帰り手術になることが一般的。

費用はおよそ10万円から15万円といわれています

また妊娠12週を超えてしまった場合、出産と似たような処置が必要です。

そのため費用はおよそ40万円から50万円といわれています。

人工妊娠中絶後の心身のケア

人工妊娠中絶は心にも身体にも大きな負担がかかることが一般的。

人工妊娠中絶後は心も身体も休めるような環境をつくりましょう

医師から注意事項の説明があるので、医師の指示を守って生活してください。

人工妊娠中絶後の生理について

人工妊娠中絶後の生理は、手術から1か月後に来るといわれています。

ただしホルモンバランスや精神的なストレスの影響で早くなる場合、遅くなる場合もあることが一般的。

生理が不規則な場合、医師に相談してみましょう。

まとめ

人工妊娠中絶の基礎知識をお届けしました。

妊娠に関するお悩みを抱えていらっしゃる方、ぜひ参考にしてください。

最後に妊娠にまつわる相談ができる「にんしんSOS」をご紹介します。

お悩みを抱え込まず、まずは相談してみましょう。

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